離婚して後悔しないために必要な準備

離婚したことを後悔するとは？衝動的な決断は後悔しやすい

離婚は、もうこれ以上我慢ならない、辛抱ならない、耐えられない、といったことから決断されます。

しかし、離婚の決断があまりにも衝動的なものであると、冷静になってから後悔してしまうのです。

また、離婚のハードルが低いほど、後悔する可能性は高いでしょう。夫婦にとって離婚を止まらせる大きな理由のひとつが、子どもの存在です。2人の間に子どもがいた場合、離婚が子どもに与える影響を考え、なかなか離婚を決断できないこともあるでしょう。

そのため、子どもがいない場合、離婚の決断のハードルが低くなる場合があります。

特に専業主婦の場合経済的な厳しさは覚悟すべき

現在の日本では、まだ経済的に女性側のほうが弱いケースが多いです。特にそれまで専業主婦であった場合、離婚後は、1人で生活を支えていくためには安定した仕事探しが必要でしょう。

また、子どもがいて親権をとった場合、育児も自分ひとりで行う必要があります。

離婚によって生活が180度変わってしまうので、「こんなはずではなかった」と後悔してしまう人は少なくないのです。

離婚して後悔する人は感情的な人・経済的に自立していない人

感情的になってしまいがちな人は、離婚をしてから後悔することが多くなるかもしれません。特にちょっとしたことが気になって言い合いになり、大げんかにまで発展しまう人は要注意です。目の前のことしか考えられず、離婚という決断を衝動的に選んでしまうことがあります。

また、経済的に自立していない人も、離婚後、経済的に困窮する可能性があり、離婚してから後悔してしまいがちです。離婚後、安定した収入を得るために、自分はどうしていく必要があるのかといった目処を立てないまま離婚してしまうと後悔しやすくなります。

どちらにしても、目の前のことしか考えられないことが原因です。衝動的に決断するのではなく、冷静に物事を見る必要があります。

離婚して後悔しない人は慎重に判断した人・経済的に自立している人

反対に、慎重に決断できる強さを持った人は、離婚をしても後悔が少ないでしょう。離婚するか悩んでいるときも自分が今置かれている状況を冷静に分析できるので、離婚後の生活を考慮しつつ天秤にかけ、最適な選択ができるからです。

また、経済的に自立している人は、離婚後、自分の稼ぎだけで生活しても、経済的に困窮しないため、後悔することは少ないでしょう。

そのほか、離婚したとしても、親族や友人といった自分を支えてくれる頼もしい存在がいることも大切です。特に、親権を自分がとった場合、自分の両親に育児を支援してもらえれば、安心して働けます。

後悔しないために知っておくべき3つのこと

目の前のことしか考えられず、冷静な決断ができないと離婚後に後悔しやすくなります。離婚してから後悔しないために、知っておくべきことが3つあります。これらを心得ておけば、離婚後も安定して新生活を送っていけるはずです。

1. 離婚してから自分の生活を安定させるための収入を確保する

離婚後に重要なのは、自分ひとりで生活を成り立たせられるかです。経済的に見通しが立っていない状態で離婚してしまい、離婚後に後悔してしまうケースは多く見られます。そのため、一番に気をつけておきたいのは、安定した収入を得ることです。

特にアルバイトやパートとして働いている方は、安定した収入を得られるように仕事先を変える必要があるかもしれません。専業主婦である方は仕事探しの必要があります。

新卒採用と中途採用ではまったく事情が異なります。中途採用では、すでに身についている知識や経験が期待され、即戦力となることが求められるため、ハードルは高めと考えたほうがよいでしょう。資格を取得するなど、少しでも有利になりそうなことがあれば挑戦してみましょう。

また、市区町村役場で離婚後に利用できる公的支援制度も確認しておきましょう。公的支援制度を利用できる場合は手続きの準備を進めておくべきです。

さらに言えば、離婚後、半年程度は生活ができる預貯金も確保しておくのが望ましいです。

2. 金銭関係の取り決めを万全にしておく

離婚時には夫婦の財産分与、年金分割、子どもの養育費などの金銭関係の取り決めをしましょう。いち早く離婚をしたい気持ちが強くとも、焦らずまずは金銭関係の取り決めについて、話し合うことが大切です。

離婚した元夫婦が、離婚後に金銭関係の協議をするのは困難です。家庭裁判所の調停や審判を利用しての取り決めは時間もかかります。離婚後に、お金が必要になるケースはたくさんありますので、金銭関係の取り決めをしないまま離婚するのは早計です。

3. 女性の場合はたとえ離婚後に彼氏ができても原則としてすぐには再婚できない

民法では、女性の場合は離婚してから100日が経過しないと再婚ができないことが決められています。ただし、妊娠していないと証明できれば、離婚してから100日以内でも再婚が可能です。［注1］

これは、離婚して直ちに再婚することで、子どもの父親が誰なのかわからないという問題が生じるのを防ぐためです。

以前は、再婚禁止期間は、６カ月に定められていました。なお、今後は再婚禁止期間を設けることの必要性が議論されることになるでしょう。

[注1] 法務省：民法の一部を改正する法律（再婚禁止期間の短縮等）について
http://www.moj.go.jp/MINJI/minji07_00191.html

離婚した相手と復縁するためには

離婚は、カップルが一時的に距離を置くのとは違います。2人だけの問題だと思うかもしれませんが、結婚の場合、そんな単純な問題ではありません。基本的に、離婚後の復縁は難しいものです。ですが、些細な喧嘩、一時的な感情が原因で離婚してしまった場合、復縁につながる可能性があります。

ちょっとした言い合いから、「お前・あなただって」といった大げんかに発展することは珍しくありません。
些細な喧嘩が原因で離婚してしまった場合には、冷却期間を経て復縁を果たせるかもしれません。特に離婚に対する迷いや後悔が夫婦ともにある場合は、復縁のハードルは小さくなるでしょう。復縁したいなら、以下の行動を試してみましょう。

離婚したことで変わった自分を正直に伝える

一時的な喧嘩や感情で離婚してしまった場合、相手を責めて離婚に至ったかもしれません。ですが、離婚後に落ち着いてからいろいろと振り返り、自分にも落ち度があると感じたのなら、今からでも遅くないので、正直にその気持ちを伝えてみましょう。

もし、大きな落ち度が自分にあったと感じたのなら、自分が変われるように努力をしたことを伝えることで、復縁のきっかけになるかもしれません。

子どもを介して復縁する

子どもの存在は、夫婦にとってかけがえのないものです。離婚するとき、どれだけ2人でもめていたとしても、離婚が子どもに与える影響について、共通して悩みを抱えていることでしょう。
幼い子どもがいる場合、子どもの親権がどちらに渡ったとしても、離婚時に子どもとの面会交流の取り決めをしておくこともあり、定期的に面会交流が行われることがあります。面会の際に、相手とお互いの近況や世間話をしていくことで、ギクシャクしていた夫婦の関係が、改善していくこともあるようです。たとえ夫婦としての修復は不可能でも、母として父として変われることはあるかもしれません。子どもが両親の復縁を取りもつこともあるようです。

子どもの将来のために復縁が必要だと感じたのなら、今からでも行動に移してみることをおすすめします。

まとめ

離婚という決断は非常に重く、簡単にできるものではありません。安易な判断は、後悔につながります。

ですが、あまりにも我慢をし続ける日々を重ねるようでは、決して幸せとはいえません。夫婦関係は2人の問題ですが、本当に必要な離婚かどうかを自分ひとりでは決められないという場合は、自分だけで判断せずに両親や友人、弁護士といった専門家に相談してみることもおすすめします。

自分の人生を幸せに彩るために、後悔しない最適な選択をしてくださいね。